メールマガジンの配信はどうすれば良い?効果や方法についてのまとめ

掲載日:
2019/01/18
更新日:
2021/08/06

ソリューション

メール配信

メールマガジンの配信は、どのような効果を発揮するのでしょうか?また、目的を達成するためには、どのような方法で運用すればいいのでしょうか?メールマガジンの配信について解説していますので、参考にしながら自社での導入に活かしましょう。

メールマガジン配信の基礎を押さえよう

メールマガジン配信の基礎を押さえよう

メールマガジンを配信する目的や内容・システムには、どのようなものがあるのでしょうか?また配信のポイントはあるのでしょうか?メルマガ配信の基礎知識について解説します。

メールマガジンの目的とは

メールマガジンは配信者から直接ユーザーに届く媒体です。そんなメールマガジンだからこそできる、さまざまな使い方があります。

  • 販売促進
  • イベントなどの告知
  • リピーターのフォロー
  • ファンの育成
  • ブランディング

メールマガジンを導入するときには、まずどのような目的で配信するのかはっきりさせましょう。

メールマガジンの内容やスタイル

メールマガジンは定期的な配信をします。その際、配信する内容は、主に下記の項目で構成されます。

  • コラム
  • キャンペーン情報などの告知
  • 商品の使い方・機能説明などアフターフォロー
  • 関連する商品・サービスの紹介
  • アンケート
  • 感想や口コミ

メールのスタイルは、文字のみで構成される『テキスト』と、画像や動画で視覚的に訴求できる『HTML』があります。

スタイル特徴
テキストメール・文字のみ
・簡単にメールマガジンを作れる
・ユーザーの通信環境によらず受信できる
HTMLメール・視覚的に強く印象づけられる
・HTMLの知識が必要
・メールマガジン作りの手間がかかる
・ユーザーの通信環境によっては受信できない

メールマガジンの重要ポイントとは

メールマガジンを配信するときには、ユーザーに対して新しい価値観を提示しましょう。コンセプトといい換えることもできます。
価値観をユーザーと共有し、そこに向かうために必要な情報を届けることができれば読まれるメールマガジンに成長するでしょう。

こうしてユーザーとの良好な関係が築かれることは、ブランディングにつながっていきます。そのため、ユーザーに提示する価値観・コンセプトは、ブランディングも意識したうえで考えるようにしましょう。

メルマガを読んでもらうための作成方法について知りたい方は、「その企業メルマガは面白い?読者に好まれるメルマガの作り方」をご一読ください。

メールマガジンの主な配信効果

メールマガジンの主な配信効果

メールマガジンを配信すると、接触時間の増加・インプレッションの向上・高いコンバージョン率、といった効果が得られます。

接触時間の増加

定期的にメールマガジンを配信すると、ユーザーがメールマガジンを読む時間が増えます。つまり、接触時間が増えるのです。心理学では、接する機会が多い人・もの・ことに好感を抱きやすいと言われています。

メールマガジンを気に入ったユーザーは、配信者にも信頼感を持ちます。そして、紹介される商品・サービスのことも信頼しやすくなるという効果が期待できるのではないでしょうか。

つまり、メールマガジンの定期配信は、ユーザーと信頼関係を築くことで、販促につなげる仕組みと言えます。

インプレッションの向上

インプレッションとは、情報の露出度と、その結果の流入数を計測する指標です。メールマガジンでいえば、どれだけ開封(露出)され、クリック(流入)されたか、ということになります。

メールマガジンは、広告など他の宣伝媒体と比べて圧倒的に情報量が多いのが特徴です。情報量が多いので、ユーザーが持っている商品やサービスに対する知識はどんどん増えます。

結果、商品・サービスの印象が向上し、ブランディングにつながるのです。大量の情報をユーザーに直接届けるメールマガジンは、認知度や印象を効果的に高められるツールと言えます。

高いコンバーション率

メールマガジンは、広告などと比較して、時間的・心理的な距離が近いのが特徴です。その距離の近さは、高い成果につながっています。

配信者から直接ユーザーに届くメールマガジンは、作成からユーザーに届くまでの時間が短いです。テキストメールなら、作成に取りかかって1時間後にはユーザーが開封し読んでいる、ということもあります。
そのため、急なキャンペーンでも、チャンスを逃しません。

また、心理的な距離が近いのは、メールマガジンに登録されている時点で、ユーザーとある程度の信頼関係ができているからです。そもそも、信頼できない配信者のメールマガジンに登録することはありません。

一定の信頼があるユーザーに働きかけるため、成果が出やすいのです。

メルマガ配信の効果について知りたい方は、「メルマガ配信は何が期待できるの?効果や方法についてのまとめ」をご一読ください。

メールマガジンの主な配信方法

メールマガジンの主な配信方法

メールマガジンは主に、定期配信・ステップメール、どちらかの方法で配信するのが一般的です。それぞれの特徴を解説します。

定期配信

定期配信は、1日に1回・1週間に1回・2週間に1回、など定期的に配信する方法です。配信の頻度は自由ですが、数カ月に1回・1年に1回のように、スパンが長過ぎるのは好ましくありません。一般的に、接触頻度が高い方が印象アップにつながるからです。

関係性構築のために毎日配信するのがベスト、という考え方もあります。ただし、これはメールマガジンの内容の質が担保されていればです。メールマガジンは、役立つ情報がなければ読まれません。

そのため、内容のない配信を毎日続けても意味がないのです。

メールマガジンは、ユーザーが求めている役立つ情報を届けることが重要になります。それが確実にできるかどうかを考え、定期配信の頻度を決めましょう。

ステップメール

ステップメールは、あらかじめ指定したタイミングで、メールマガジンを配信する方法です。例えば、今日メールマガジンに登録したユーザーに対し、登録直後に1通目・登録から2日後の21:00に2通目・登録から4日後に3通目、という具合に配信します。

ステップメールの目的は、メールを通して関係性を作り成約に結びつけることです。そのために、成約までのシナリオを作り、シナリオに沿った内容でメールを作成します。そして、1通目から順に、ユーザーに配信するのです。

シナリオ作りは手間のかかる作業ですが、1度やってしまえば、あとは成約までの流れを自動化できるメリットがあります。

メールマガジンの仕組みについて詳細は、「メルマガ配信の仕組みとは?メール送信までの基本ステップを紹介」をご一読ください。

メールマガジン配信の意義と課題

メールマガジン配信の意義と課題

メールマガジンには、多くのユーザーに届けられる・投資効果が高い、という意義があります。一方で、手間がかかる・効果測定ができないケースがある、といった課題があげられます。意義と課題について、それぞれ解説します。

メール利用者と投資効果

一般社団法人日本ビジネスメール協会が2018年6月5日に公開した「ビジネスメール実態調査2018」より、ビジネスパーソンの約9割以上がメールを利用していることがわかります。

やはりメールマガジンの配信は、より多くのユーザーに働きかけられる可能性があるのです。また、メルマガ配信はメール配信システムの機能が充実していることや各社のマーケティング担当者のリテラシー向上とともに、OnetoOneにこだわったアプローチで成果につなげられることでしょう。

メルマガ配信に関する効果については、「メルマガ配信は何が期待できるの?効果や方法についてのまとめ」をご一読ください。

課題は手間がかかること

メールマガジンの配信は、考えているよりもすることがたくさんあります。担当者は、主な業務の他にメールマガジンを担当していることが多いものです。手間がかかるメールマガジンが、業務の負担になることもあるでしょう。

  • メールマガジン配信のツール選定
  • 配信リストの用意
  • 目的と目標の設定
  • 配信するメールマガジンの作成
  • リストの管理

単にメールマガジンを一斉送信するだけでも、これだけの手間がかかります。マーケティングに活用しようと思うと、効果測定やそれをもとにした施策を考え実行する、という作業も必要です。

リスト管理や効果測定の問題も

メールマガジンを配信していると、登録者の退会、エラーアドレスで送信不可などの事態に直面します。

そんなとき、手動でリスト管理をしていると、それらの情報変更をすべて手作業でしなければいけません。あらかじめデータベース化していない場合、管理の負担が大きくなってしまうのです。

また、メールマガジンをマーケティングツールとして使う場合には、効果測定が欠かせません。しかし、メール配信システムを導入したケースを除き、効果測定はほぼ不可能です。そのため、メールマガジンを十分に活用できなくなってしまいます。

メールマガジン配信システムとは

メールマガジン配信システムとは

メールマガジン配信システムの仕組みや、導入形態について解説します。

メールマガジン配信システムの仕組み

メールマガジンを効率的且つ効果的に配信できるシステムです。大量配信型とセグメント型と大きく2種類に分けられます。

大量配信型は、大量のメールを速く確実に届ける機能に特化しています。主な利用シーンは、登録者数が多いメールマガジンの配信・自治体から住民への緊急連絡などがあります。備わっている機能がシンプルなため、月額料金が比較的安いのも特徴です。

セグメント型は、メールマガジンをマーケティングに活用したい場合に向いています。ユーザーを属性や行動で分け、それぞれに最適なメールを配信できるからです。特に、ネットショップなど商品やサービスを販売している配信者と相性がいい仕組みといえるでしょう。

導入形態

導入形態には、『クラウド』と『オンプレミス』があります。

導入形態特徴
クラウド・パソコンとインターネット環境があればすぐに使える
・初期投資を抑えて利用できる
オンプレミス・目的と自社のシステムに合わせてカスタマイズできる
・初期構築から運用、メンテンナンスまでのトータルコストが高め
・データを社外に持ち出すリスクはない

クラウドは、手軽に利用できる導入形態です。手持ちのパソコンですぐに利用できます。費用も比較的安価ですし、シンプルな機能のみであれば無料で使えるサービスもあるのです。また社外にデータを持ち出すことが難しくオンプレミスしか検討できない…という場合でも金融機関に提供できる高いセキュリティ環境を担保してるサービス事業者もいるようです。

オンプレミスはコストと専門知識が必要な導入形態ですが高いカスタマイズ性とデータ管理の面で、効果的な活用のための改良ができます。

目的や資金・人材などによって、最適な導入形態を選びましょう。

メール配信スタンドについては、「メール配信スタンドとはどんなもの?メリットや選び方のまとめ」を

メールマガジン配信システム選びのポイント

メールマガジン配信システム選びのポイント

最適なメールマガジン配信システムを選ぶには、量と速度・機能・信頼性の比較検討が必要です。

配信量と速度

本来最も重視すべきポイントです。つい他に機能がたくさんあると目移りもしてしまいがちですが、まずは本来の目的をしっかり達成しましょう。

そのために「この予算・プランで、最大何通まで、どれくらいの速度」で送れるのかを確認することが優先度1番めです。送信する量によって値段が変わる従量課金制もあれば、定額制のサービスもあります。

選定をする前にしっかりと自社で送る目的、リスト数によって月間のボリュームの想定をつけないと正しい費用とサービス選定ができなくなります。

最大制限数は月間と一度に送信できるボリュームも確認しましょう。また、従量課金の場合はメール配信に関する関係者と料金プランを共有しておくことも忘れないようにしたいですね!

機能

今必要な機能だけを備えたサービスだけではなく、今後のメールマーケティングを見据えた選定ができると良いでしょう。いまいまは不要であっても将来的に活用が広がったときに「あの機能がない」などとならないようにしたいたいですね。とはいえ、メール配信の機能も進化してきておりますのでそのときそのときにあったサービス選定ができるといいでしょう。

まずはメール配信以外の機能について知っておくことが大事でしょう。知らなかった!で選べなくなってしまうのはもったいないですよね。

  • リスト管理(エラーメールの整理・重複配信防止など・登録機能)
  • HTMLメール作成機能
  • ステップメール機能
  • OnetoOneマーケティング(セグメント・メール解析・名前差し込み・パーソナライズ)
  • 時間指定の配信
  • レスポンシブ対応
  • 記念日設定
  • アンケートフォーム作成
  • 独自ドメインの使用

メールマガジンの目的に合った、最適な機能を備えたサービスを選びましょう。

信頼性

サービスの信頼性を確認するときは、セキュリティ・メール到達率・サーバーの安定性、導入実績をチェックします。

メール配信ではセキュリティは特に重視しなければいけません。セキュリティ対策が不十分なシステムで情報漏洩した場合、大変な損失につながるからです。ユーザーの個人情報を預けるシステムですので、十分な対策がされていることを確認しましょう。

メール到達率も大切です。高ければ高いほど、確実にメールが届くシステムといえます。また、サーバーの安定性に優れたシステムは、常にメールマガジンの配信ができる状態です。サーバーのダウンでチャンスを逃すということがありません。

メール配信サービスのメリットについては、「メール配信サービスの活用で効率アップ。メリットや注意点のまとめ」をご一読ください。

メールマガジン配信で知っておきたい法律

メールマガジン配信で知っておきたい法律

メールマガジンを配信するときには、『特定電子メール法』について知らなければいけません。法律について知り、正しく運用しましょう。

特定電子メール法とは

『特定電子メール法』は、迷惑メールを規制するために2002年に施行されました。規制されるのは、宣伝や広告をするメールです。

そのため、ECサイトが配信する新商品のお知らせ・個人が配信するアフィリエイトリンクの入ったメールなどが規制対象になります。

宣伝・広告の入った特定電子メールを送る場合、配信者には、『オプトイン』の取得と『オプトアウト』の運用が義務づけられました。これを怠った場合、『1年以下の懲役又は100万円以下の罰金(法人は3000万円以下の罰金)』が課せられることもあるのです。

また、表示義務も守らなければいけません。配信する特定電子メールに、配信者の送信責任者名・会社名・住所・電話番号・メールアドレスなどを正しく表示するのです。

特定電子メール法について詳しく知りたい方は、「[特電法対応]オプトイン方式でメール配信していますか?」をご一読ください。

同意を得ることは必須

『特定電子メール法』で義務づけられているオプトインの取得とは、メールマガジンの配信について同意を得ることです。これは義務ですので、必ずしましょう。

  • 広告や宣伝を含むメールを配信すること
  • 上記について了承していること

上記2点を必ずユーザーに確認してください。具体的な実施方法には、登録フォームに設問を設置する方法があります。例えば『広告や宣伝を含むメール配信を行うことを了承します。』という文言とともに、同意する・しないのチェック欄を設けるのです。

オプトインの取得は義務ですが、下記のケースでメールアドレスを取得した場合は対象外です。

  • インターネット上で公開している(特定電子メールを拒否している場合は除く)
  • 名刺交換
  • 既に取引している関係

配信停止の案内は義務

『特定電子メール法』で義務づけられているオプトアウトの導線設置は、配信停止の案内を明示することです。

広告や宣伝を含むメールを配信する場合には、ユーザーが希望したときに速やかに配信停止ができるようにしなくてはいけません。1度メール配信に同意していたとしても、後から配信を拒否したい、ということもあるからです。

そのため、ユーザーの必要に応じてすぐに配信停止できるよう、メール本文に配信停止URLを設置するなどオプトアウトの導線を明示しましょう。

メール配信システムの仕組みについては、「メール配信システムはどんな仕組み?メリットや注意点のまとめ」をご一読ください。

まとめ

メールマガジンの配信は、ユーザーとの関係性作りに役立つ方法です。豊富な情報を定期的に配信することで、ユーザーをファンにし、それがブランド化につながります。

メールマガジンを導入するときには、どのような目的で運用するかをはっきりさせることが大切です。そのうえで、必要な機能を備えたシステムを選びます。最適なシステムで、ユーザーとの関係を育むメールマガジンを運用しましょう。

また、メール配信から運営・分析まで全てをワンストップで効率化していきたい方には弊社のメール配信サービス「SPIRAL®」もおすすめです。問い合わせ・資料請求は無料ですので、まずはお気軽にお問い合わせください。

SPIRAL®のお問い合わせ・資料請求はこちら

CONTACT USお電話・フォームからお気軽に
お問い合わせください