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LINE連携

ビジネスシーンにおけるLINE活用法

掲載日:2017年8月24日更新日:2024年2月21日

国内のSNS利用率はLINEが断トツ1位

LINE

老若男女を問わず、SNSの利用率が向上しています。
日本においてはとくに「LINE」の利用率が高く、2016年に公開された総務省の「情報通信白書」によれば、日本人全体のLINE利用率は44.9%にものぼっています。

これは他のSNS(FacebookやTwitterなど)を引き離して、断トツで1位の数字であり、日本独自の現象でもあります。

このような利用率の高さを背景に、LINEを顧客とのコミュニケーションに利用しマーケティングに役立てる企業が増えてきています。

具体的な方法としては、まずはLINEに企業アカウントを開設。そのアカウントを、顧客に「友だち」として登録してもらうことにより、自社アカウントの“友だち”に対して一斉にメッセージを送信するというものです。

しかし、自社のアカウントを開設したとしても、何らかのきっかけがない限り大量の顧客がLINEの「友だち」に登録してくれることはありません。

そこで自社のアカウントに登録してくれるきっかけを作ってあげることが重要となります。

「友だち」数を増やすためにはきっかけが必要

そのきっかけになりやすいのが、独自の「スタンプ」を作成することです。

作成した「スタンプ」を、自社アカウントに「友だち」として登録してくれた顧客に対してプレゼントすることで、「友だち」の登録者数を増やすことが可能になります。

「スタンプ」に人気キャラクターを使用したほうが、当然、顧客も集まりやすいのですが、その場合は高額なライセンス料が必要となってきます。

そこで、オリジナルのキャラクターを自社で作成して「スタンプ」にするというやり方があります。 また、小売業や飲食業、サービス業、ECサイトといった事業を営んでいるのであれば、自社アカウントの「友だち」として登録してくれた顧客に対してクーポンを配信するといった手法も、短期間に「友だち」を増やす手段です。

LINEのメッセージはプッシュ通知で配信されるため、開封されやすい傾向にあります。そのため、メールと比べて、短期間で高いコンバージョンを得ることが可能となります。クーポンをもらえばすぐに使うというパターンも多く、「友だち」登録数を短期間で急増させることも可能です。

また、LINE株式会社は、「LINE Official Web App(OWA)」という企業向けのサービスをスタートさせました。このサービスを導入することで、企業のLINEアカウントと、その企業のWebサービスが連携できるようになります。

つまり、LINEアカウントを起点として自社Webサイトに対する集客、商品購入といったアクションへの誘導、リピートの促進ができるようになるのです。

その際、顧客は他のアプリやサービスの追加インストールなどを実行する必要がありません。LINEアプリ上だけで顧客メッセージ通知やショッピングなどがすべて完結できるようになります。

またマーケティング担当者は顧客の購買行動を把握しやすくなるため、その後のマーケティング戦略を立てやすくなるというメリットを得られるのです。

クラウドサービスとの連携でさらなるビジネス活用へ

LINEをマーケティングに役立てられるのは、小売業や飲食業、サービス業、ECサイトなどの本来業務だけにとどまりません。

たとえば、セミナーの案内送信から申し込み、参加確認などをLINEアプリ内で完結させることが可能となります。

LINEで完結させることでセミナー参加者の操作がシームレスになりますし、セミナー場所のアクセスやセミナー前日のリマインドメッセージなどもアカウントのトークルーム内で手軽に確認できるようになります。

また、LINEのビジネス向けアカウントでは、対応時間を決めて1:1のトークも可能ですし、1:1トーク対応時間帯以外は顧客からの問い合わせに対して自動応答メッセージが作動するように設定することができます。

例えば、問い合わせが多い質問のキーワードを指定し、自動応答メッセージが作動するようにすれば、それに対応する人的コストの削減にもつながります。
この機能を活用すれば多数の顧客から同時にメッセージを受けることが想定される場合でも、スムーズにメッセージを返すことができます。

自動応答メッセージの機能を活用することによって、メッセージを送ってもらったファン(顧客)への対応漏れを防止することができるのです。

また、クラウドサービスと連携し、顧客情報を集約させることで、顧客対応の向上や商品、サービスの改善につなげられるようにもなります。

さらに、クラウドサービスのデータベースとLINEとを連携させることで、LINEのアカウントだけではできない「セグメント単位で顧客へメッセージを配信すること」ができるようになります。

顧客の年齢・職業・購買した商品等、顧客のニーズに合ったメッセージを配信することで、その効果をもっと高めることができるでしょう。 クラウドサービスとLINEとを連携させCS満足度が向上することで、リピーターも育成できるというわけです。

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