eコマース（電子商取引）を活用した、オンライン上の店舗。
ECサイトが複数集まったオンライン上の商店街もあり、サイバーモール（電子商店街）という。

販売者は、店舗の開設、維持にかかる費用のほか、流通での仲介業者も少ないため低予算での運営ができ、販売拠点が不便な地域にあっても、国内全域だけでなく他国の市場を相手にできる。
また、ECサイトと実店舗を連携させた活動（O2O）をすることで相乗効果も期待できる。
消費者は、販売者の運営費や流通コストの低減により低価格での商品購入が期待できることや、価格比較や製品批評など商品に関する情報収集から選定、決済までが一つの場所で行える。

しかし、販売者が外国にいる場合、消費者側の国の法律の適用が困難な場合が多く、取引上のトラブル発生時に問題となることがある。

また、販売サイトを装って個人データやクレジットデータなどを騙し取る、フィッシング詐欺などのネット犯罪にも注意が必要で、販売者は暗号化通信（SNSなど）を利用するなどして、商取引の安全性保持や消費者保護（クレジットデータなどの個人情報流出）における、何らかの対策が必要となる。
消費者は、法遵守を定めた規制事項を持つ業界団体の加盟を示すマーク（日本通信販売協会の「JADMAマーク」、日本商工会議所による「オンラインマーク」、日本データ通信協会の「個人情報保護マーク」、日本情報処理開発協会の「プライバシーマーク」など）の有無を確認することが業者を見分けるひとつの目安になるので注意すると良い。