「スパイラル®」1.11.9について

　「スパイラル®」は、2012年11月にリリースしたバージョン1.11.3にて、データベース（以下「DB」）、フォーム、一覧表などの設定オブジェクトを、利用用途に応じて自由にパッケージングできる「アプリ」機能を搭載いたしました。新バージョン1.11.9では、多角的な機能改善により、「アプリ」インポートの制限がなくなり、あらゆる「アプリ」を既存DBに連結して、利用用途をより柔軟に拡張できるようになります。
　また、多用途に紐づくマスタDB上の「アプリ」同士でセッションを共有できるようになり、業務システムなど複数用途の各アプリケーションに対して、認証を1度のログインにまとめることができます。
　新バージョン1.11.9は、10件の機能改善、2件の不具合修正、1件の仕様変更に対応します。主要機能の機能改善により、ユーザビリティが大幅に向上します。

（１）主な特長：「アプリ」の機能改善で、マスタDBの用途拡張を柔軟に

１）既存DBがあらゆる「アプリ」とつながります

　DBマッピングとフィールドマッピングにより、異なるDB構造でも「アプリ」を連結可能になります。

　「アプリ」インポート時に、アプリ内DBをインポート先の既存DBに置き換えることができ、フィールドの整合を取りながら、フィールドをマッピングすることで、DB同士をマッピングします。利用用途に応じた「アプリ」を連結し、既存DBをマスタにした多用途利用がより柔軟になります。

２）「アプリ」同士をつなげて、業務システムをシームレスに行き来

　顧客データや社員データを中心としたアプリケーションにつきもののログインを、「アプリ」同士の認証を繋げることで、１回のログインで自由に行き来できるようになります。

（２）主な特長：主要機能のユーザビリティを大幅に向上

１）DB属性変更、DB連携条件緩和

　DB発行後でも、入力必須／重複不可／主キーなどの属性を変更できるようになります。また、DB連携の条件が緩和され、設定中や運用中に、最適な属性に都度変更しながら、DBの連携や「アプリ」作成など、ストレスなく柔軟に設定できます。

２）カスタムマイページ ダイレクトURL、マイエリアセッション共有

　ログインなど、認証後に表示できる「カスタムマイページ」にダイレクトにアクセスできるURLを提供します。会員限定コンテンツに直接リンクでき、Webサイトやメルマガからの「会員限定クーポンはこちら」等の販促施策を容易にします。
　また、同一DBのマイエリア（マイページの集まり）でセッション共有が可能になり、認証タイプが違ってもそれぞれのカスタムマイページ間をリンクで遷移できるようになります。

３）トランザクションDB改善／名刺登録機能改善

　トランザクションDBのアクションに更新登録（UPSEART）を追加します。また、アクション元トランザクションDBとアクション先DBで異なるフィールドタイプでも一部マッピングできるようになります。
　登録更新アクションにより、例えば、名刺登録アプリにおいて、新規名刺と異動などの更新名刺が混在したリストでも、メールアドレスをキーに新規名刺の登録と登録済み名刺の更新を同時並行してマスタデータを最新の状態に保ちながら情報共有できます。

（３）新バージョンの特長をSBCF2014秋でプレゼンテーション

　11月14日（金）に開催する、「SBCF 2014秋」にて、新バージョン1.11.9についてプレゼンテーションいたしますので、是非お越しください。

ご参考：パイプドビッツ、「スパイラル ビジネスコネクターズフォーラム2014秋」を開催
『パイプドビッツ SPIRAL EXPO mini 』
～ユーザーによる顧客エンゲージメント事例紹介やトークセッションのほか、新機能等を紹介～（2014年10月15日発表）

※「スパイラルビジネスコネクターズフォーラム（SBCF）」とは

　　SBCFは、「スパイラル®」の新機能紹介や事例のご紹介、情報資産を活用し新たなビジネスを創り出すビジネスコネク ター同士の交流など、ビジネスの発展に繋がる機会を、「スパイラル®」をご利用いただいているお客様や、パートナー様、PAC会員様に限定してご提供するイベントです。

「スパイラル®」とは

　「スパイラル®」は、官公庁、金融、サービス、教育機関など、幅広い業種・業態のお客様にご利用いただいている国内最大規模の情報資産プラットフォームです。販売促進やCRMにおける顧客情報から、給与明細のような従業員情報まで、皆様からお預かりする様々な重要情報資産を安全なプラットフォームで管理しています。
　なお、「スパイラル®」はお客様ごとにCO2排出量をお知らせする唯一のASP・PaaS(クラウド)サービスであり、CO2排出量の可視化等の取り組みを通して地球環境保全の啓発にも貢献してまいります。

記載された社名や製品名は各社の商標または登録商標です。